先週は新しいトランプ関税、火曜日のパウエル議長の議会証言、そして注目指標だった木曜日の消費者物価で市場は大きく動いた。
トランプ関税は鉄鋼、アルミ製品に25%の関税をかけるというもの、またパウエル議長の「利下げは急がない」という議会証言でドル高が進み、ドル円は結局151円台後半で引け、週明けに151円前半まで売られた後サポートされている。
このドル円売りの背景は日本国債10年金利の急伸に順じて、日銀の利上げが5月にもあるのではないかという憶測によるもの。ただ150円下値は堅そうだ。
ドル円は150円台で短期ロング、150円以下は損切。
WTI原油はイラクとロシアからの供給増加の期待が価格を圧迫し、火曜日に1バレルあたり約70.12ドルまで下落。
さらに、ロシアとウクライナの紛争に関する和平交渉が今週サウジアラビアで行われる可能性があるなか軟調。
WTI原油は、70ドルは堅そうだが、それを切った下げがあれば67ドル以下に損切を置おいて逆張りロングもあり。
金は中東とウクライナでの地政学リスクが収まりつつあるものの一部小競り合いが続いているため買い意欲は強いまま。
トランプ大統領の相互関税が世界的な貿易摩擦をエスカレートさせているのもブル要因。
ただ、テクニカルにはいったんのピークが近いので、ここからの買いは勧めない。
金は長期目線なら2,750ドル切れは買い。
JA 
EN